※この記事は、「Sheetmetal メールマガジン」No.281（2026年1月29日配信）からの転載になります。

  

 

この冬は、ここ数年の中では寒さがきびしいと感じます。日本海側では北陸から北海道まで例年に比べ降雪量が多く、企業活動や日常生活に多大な影響が出ています。

 

 

 

寒さがきびしい主な理由としては、「ラニーニャ現象」の発生と、それにともなう冬型の気圧配置の強まりといわれています。太平洋赤道域の海面水温が低くなる「ラニーニャ現象」が発生すると、北極付近の寒気が日本列島に流れ込みやすくなり、冬型の気圧配置が定期的かつ強弱を繰り返しながら現れ、寒気が繰り返し日本に流れ込むためにきびしい寒波が居座り、寒さや大雪をもたらしているということです。

 

夏に太平洋高気圧の張り出しが弱まり、気温が低くなり、日照時間が少なくなったり、台風の発生位置が通常よりも南東にずれ、小笠原諸島で台風が発生したりする異常気象を「エルニーニョ現象」ということは知っている方が多いと思いますが、逆に海面水温が低い状態が続くと「ラニーニャ現象」と呼ばれるということを知りました。

 

いずれの現象も地球温暖化がその要因と言われ、世界的に大雨、干ばつ、猛暑、冷夏、暖冬、寒波などをもたらし、生態系や農業に長期的な影響を与えている可能性があるようです。

 

こうした異常気象をもたらす地球温暖化を防ぐためにも、温室効果ガスである二酸化炭素の削減 ― 「脱炭素化」に取り組むことが必要ですが、二酸化炭素の排出量が飛び抜けて多い米国は、トランプ大統領就任後にパリ協定から離脱を表明、1月27日に正式に離脱しました。

 

 

 

パリ協定は温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを目標とする取り組みで、2015年に国連で採択されました。各国が脱炭素対策で合意した初の国際協定で、195カ国・地域が批准、脱炭素社会の実現に向けての取り組みが始まっていますが、米国の離脱で脱炭素に向けた世界の取り組みに大きな影響が出ることは避けられません。トランプ大統領は気候変動対策を「詐欺」と呼んでいるようですが、これからも起きるであろう異常気象への影響が懸念されます。