医工連携の魅力【メルマガ連携】

※この記事は、「Sheetmetal メールマガジン」No.39(2017年2月28日配信)からの転載になります。

 

最近いろいろなところで医工連携という話が聞かれます。

先日もある財団が主催した産学交流会に参加しましたが、会場では協賛した大学の工学系研究室のポスターセッションが開催されていました。

 

注目すべきは、その1割ほどが医工連携に関連したテーマを取り上げていたことです。

外科用のメスや臨床に使うさまざまな機器、さらには循環器系や脳外科で使われる手術ロボットの研究などです。

 

その中でおもしろいと思ったのが、“マグネシウム”を素材にした医療技術の研究が日進月歩で進んでいることでした。

マグネシウムは体内に入ると一定期間で生体に吸収され、吸収された後も人体には無害な材料ということで、さかんに研究が行われるようになっています。

 

たとえば口腔外科などでは、チタン製のインプラントが使用されています。

チタンでできた歯科用インプラントは、顎の骨と結合する性質が高いといわれてきました。

チタンは生体親和性にすぐれ、膝や股関節の人工関節や骨折の時に使用するプレートなどにも応用されてきました。

ところが、マグネシウムは骨と結合するばかりか、生体と一体になってしまうので、一定時間が過ぎると生体と完全に同化してしまうようです。

 

また、血管縫合には細心の注意と医師のスキルが必要とされます。

ところが最近は、マグネシウムが生体に溶ける性質を利用して縫合する血管の中にマグネシウム製の細管を入れ、2つの血管を突き合わせて接着剤で接合する試みが動物実験などで行われているようです。

血管内のマグネシウム細管は1週間程度で体内に吸収されてしまうので、そこに血栓ができたりして血流が滞ることはないようです。

 

このほか、血管・気管・消化管・胆管などを内側から広げるために用いられる、金属製の網状の筒 ― ステントの材料としてマグネシウムの活用が考えられているということです。

特に欧州では、こうした研究が医工連携でかなり進んでいるようです。

 

従来、ステントの材料としてはステンレスなどが使われていました。

しかしステンレス製ステントは、狭窄部分を内側から支え続けますが、菅内に残り続けます。

いわんや異物なので、ステント血栓症の発生の可能性があり、この予防・研究が課題のようです。

 

その点、生体に吸収されるマグネシウムをステント材料に使えば、ステントによる血栓の発生は著しく軽減されると考えられています。

そこで、マグネシウムを加工して細管を製造する開発が医工連携で進められているようです。

 

今後、板金業界で身近な金属が医療分野でさまざまに活用されていく可能性が生まれています。

板金業界のみなさんも医療現場 ― 特に臨床の現場でどんなニーズがあるのか、注視する必要があると思います。

 

特に、最近は行政が、地域の中核大学の医学部・工学系の学部・学科と連携した医工連携イベントを頻繁に開催するようになってきました。

そんな機会に参加して人脈を築くことも必要だと思います。

 

今後も医工連携をテーマとした話題を提供していきたいと思います。

タフでチャレンジングな2017年を変革と挑戦の年にする【メルマガ連携】

※この記事は、「Sheetmetal メールマガジン」No.35(2017年2月1日配信)からの転載になります。

 

厚生労働省が1月31日に発表した2016年12月の有効求人倍率(季節調整値)は、前月比0.02%上昇の1.43倍で、1991年7月以来、25年5カ月ぶりの高水準となり、労働力不足が深刻になっています。

その一方で政府は、長時間労働を是正するため、労使による36協定が結ばれていても残業時間の上限を規制する案を検討しています。

そこで、人手不足が深刻な中小製造業では、機械化・ロボット化によって省人化と合理化を行うケースが増えています。

 

こうした動きは日本だけの現象かと思っていたら、同様の事態がお隣の台湾でも起きています。

 

台湾の労働基準法が昨年12月6日に改正されました。

改正案における「週休2日制(「一例一休」)の導入」が12月23日より先行して施行され、その他の部分(休日出勤時の時間外手当の大幅引き上げなど)は、一部の例外を除き1月1日より施行されました。

 

今回の改正案の実施にともない、1月中旬現在、週休2日制、休日出勤時の時間外手当の大幅引き上げなどの改正措置により引き起こされている物価上昇、雇用主の深刻な負担、残業代を稼ぎたい労働者が逆に残業できなくなってしまう ― などに対する不満が続出しています。

台湾政府はさらに改正措置を採る可能性があるようですが、産業界の混乱が続く気配となっています。

 

労働力不足に加え、今回の「一例一休」による労働コストの上昇は、台湾板金業界のコスト競争力に深刻な影響を与え始めています。

そのため、これまでのような国際競争力を備えるためには、さらなる機械化・ロボット化による自動化・省人化に取り組まなければいけなくなってきました。

 

多くの板金企業が、改正労働基準法について議論する前に、労働環境の変化に対応し、IoTを活用した積極的な機械化・自動化・ロボット化に対応した行動を起こすべき時が来たと考えるようになっているようです。

 

日本はもとより台湾の板金業界でも、変化の激しい、タフでチャレンジングな2017年は、変革と挑戦の年にしなければならなくなっています。