IoTサポートでマシンを止めずに稼働率向上を実現
現場の“見える化”で工場改革を推進
自動化・デジタル化により高利益体質を目指す
有限会社 山之内製作所
自動化・デジタル化を推進し、スマートファクトリーへの変革を目指す
㈲山之内製作所は、2018年に萩本道久社長が就任して以来、コロナ禍をはさみながらも立て続けに大胆な設備投資を実施。自動化技術・デジタル技術を採り入れたスマートファクトリーへの変革を目指し、工場改革を推進している。
2018年にはCO2レーザマシンFO-3015(シャトルテーブル仕様)との入れ替えでENSIS-3015AJ(10段パレットチェンジャー仕様)を、2019年には自動金型交換装置付きベンディングマシンHG-2204ATCを導入した。2022年にはパンチ・レーザ複合マシンLC-2012C1NT(6段パレットチェンジャー仕様)との入れ替えでファイバーレーザ複合マシンEML Z-2515AJ-PDC(2連棚・TK仕様)を導入した。
さらに、2019年に導入したHG-ATCがアマダのIoT「V-factory」に標準対応する「Vfマシン」だったことから、既設のネットワーク対応型マシンもすべてV-factoryに接続。稼働状況・生産実績の“見える化”を実現し、収集したデータを工場改革にも活用し始めている。
“見える化”により生産効率を高め高利益体質を目指す
萩本社長は設備投資の狙いについて、次のように語っている。
「単なる更新ではなく、“自動化”と“デジタル化”を推進するための設備を導入してきました。人手不足への対応という面もありますが、それよりも、さらなる飛躍のためには現場の職人まかせのアナログな鉄工所から脱却しなければならないという危機感がありました」。
「特に、製造現場の状況を数値化して“見える化”したいと考えました。当社はこれまで、現場の技術力を最優先にしてきました。技術が最も重要という考えは今も変わりません。しかし、それが行きすぎて“現場まかせ”になってしまい、工場全体の効率が上がらないという負の側面もありました。誰がどの製品を何個生産したか正確に把握できていないため、社員の貢献度もはっきりせず、前向きな助言や改善にはなかなか結びつきませんでした」。
「そのため、最新鋭の加工マシンやソフトウエアを導入するとともに、人員配置の面でも間接部門のスタッフを充実させています。製造業として成長していくためには現場スタッフの増強が欠かせませんが、管理がずさんなまま人数だけ増やしても生産効率は上がりません。生産効率を高め、高利益体質を実現するためには、設備・人員にコストがかかっても管理面を充実させる必要があります。V-factoryのようなIoTの技術も、工場のオペレーションを改善し、生産効率を高めるためのツールと位置づけています」。
会社情報
- 会社名
- 有限会社 山之内製作所
- 代表取締役社長
- 萩本 道久
- 所在地
- 群馬県太田市末広町541
- 電話
- 0276-38-0501
- 設立
- 1969年(1967年創業)
- 従業員数
- 39名
- 主要事業
- 工作機械などの板金部品・製缶部品の加工・溶接・組立・塗装
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