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「FOOMA JAPAN 2015」開催

自動化やグローバル化への対応が急務/衛生設計に対応したモノづくりが課題

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画像:「FOOMA JAPAN 2015」開催マスダックが出展した菓子類向けトンネルオーブン「VSライン」。1台で様々な菓子に対応できる

アジア最大級の食品機械の総合展示会「FOOMA JAPAN 2015」(2015国際食品工業展)が6月9日から6月12日まで、東京ビッグサイトで開催された。主催は一般社団法人日本食品機械工業会。681社(前回比14社増)が出展し、会期中の来場者総数は前回比0.7% 増の9万2,802人となった。今回のFOOMA では、食品の製造プロセスにおける自動化ソリューションが目立った。また、日本食品機械工業会・林孝司会長の談話や、各メーカーのコメントからは、自動化やグローバル化に対応するため、国内の食品機械業界に市場の変化に対応する変化対応力を持つことが迫られている様相が浮き彫りとなった。その背景には、国内総人口の減少にともなう国内市場の縮小と労働人口の減少、たび重なる異物混入事件を受けての「食の安全・安心」の確保といった社会情勢の変化がある。

食品産業―縮小する国内、拡大する海外

日本食品機械工業会(以下、日食工)によると、2014年の国内向け食品機械の販売額は4,482億円(昨年比1.2%増)と微増しており、3年連続で増加した。

主な要因は、食品工場の新設や統合・大型化の進展、学校給食施設の統合やセントラルキッチン化、3.11東日本大震災で損壊した食品機械の新規需要、老朽化した食品機械の更新需要などが同時期に重なったことが大きい。食品機械メーカーの多くはこれらの需要は一巡したとみており、「給食施設向けの仕事は昨年までがピーク」(アサヒ装設)といった声もあった。

世界に類を見ない少子高齢化社会を迎える日本では今後、国内総人口の減少が進み、食料加工品・飲料などの消費の落ち込みが予想される。そのため、食品機械に対する需要も中長期的には減少していくとみられる。

農林水産省が公表した資料でも、国内の食品産業が縮小傾向にあることが指摘されている。1995年度に約92.5兆円だった食品産業の国内生産額は、食料品価格の低下や国内人口の減少などを理由に、2012年度には約79兆円にまで縮小している。

一方、世界的な人口増加にともない、必要とされる食糧が増え続けていることから、世界の食品市場は拡大傾向にある。また、急速な経済成長で生活水準が向上している中国などの新興国では食生活が多様化し、「食の安全・安心」に対する意識も高まっている。

食品産業の国内生産額…「農業・食料関連産業の経済計算」における、食品工業(めん・パン・菓子類、水産加工品、精穀・製粉、酒類、そう菜・すし・弁当など)、食品関連の流通業、飲食店(外食産業)の生産額を合計したもの。

つづきは本誌2015年8月号でご購読下さい。

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