特集

2021年を展望する

新春アンケート調査

不透明感が根強いながらも、増収予想が半数超え

短期・中期とも「5G」への期待が大きい/経営課題は「収益性」「売上」「新分野開拓」が急増

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小誌では恒例の「新春アンケート調査」を11月下旬に実施した。これまで取材で訪問した企業の中から545社に対して調査を行い、回答数は131件(回答率24.0%)だった。

結果を見ると、2021年の国内景気の見通しは「好転」が大幅に増加し、売上高の予想も「増加」が半数越えとなった。しかし、新型コロナウイルス(以下、新型コロナ)の感染拡大による2020年の大幅な落ち込みを十分に補うものではなく、回復ペースはゆるやかとみられる。こうした状況を反映し、「経営上の課題」として「収益性改善」「売上拡大」「新分野開拓」が急増した。

設備投資の検討対象としては「レーザ溶接」が急伸した。「現在好調な業種」の上位は「医療機器」「食品機械」「半導体製造装置」。また、「グリーン投資」への関心の高まりも一部で見て取れる。

なお、今回から「複数回答」の集計方法を、従来の「合計回答数」を分母とする計算方法から、「回答者数」を分母とする計算方法に変更した。前回調査(2020年1月号掲載)と比較する際は、前回調査を今回調査の計算方法で再集計して比較した。

Q1 2021年の国内景気の見通し

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「好転」が急増 ― 「横ばい」と合わせ60%超に

「好転する」との回答が前回比+26.1ポイントの38.9%で最多、「悪化する」は△20.4ポイントの11.5%となり、「少なくとも2020年より悪くなることはない」との見方が増えている。

ただし、「見通しがつかない」が+7.7ポイントの23.7%となり、新型コロナの収束時期、米中摩擦のゆくえなど、依然として不透明感が根強いことがうかがえる。

つづきは本誌2021年1月号でご購読下さい。

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