特集

2019年を展望する

新春アンケート調査

著しい増収増益基調が一服 ― 安定成長へとシフト

IoT・複合マシン・レーザ溶接・工場拡張 ― 停滞感・不透明感が増すも、設備投資意欲は高い

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画像:著しい増収増益基調が一服 ― 安定成長へとシフト「EuroBLECH 2018」でアマダが出展した新型ファイバーレーザマシンVENTIS-3015AJ

2018年の日本経済は、内需・外需とも上昇基調が続き、板金業界でも業況の改善が進んだ。その一方で人手不足が深刻化、「働き方改革」による雇用環境の劇的な変化が起こっている。さらに、中小製造業でも生産性の改善を目指し、IoT・ロボット・AIなどを活用した自動化・最適化・“見える化”などが進んでいる。

こうした環境の著しい変化に対して、板金業界はどのように対応しようとしているのか―小誌では、恒例の「新春アンケート調査」を11月下旬に実施した。小誌の定期購読者と、これまで取材で訪問した企業のなかから420社を抽出し、アンケート調査を行った。期限までに回答があったのは168件だった。

結果をみると、2019年の国内景気は「現状と変わらない横ばいが続く」が過半数を占めた。5年後(2023年)までの国内景気は「2018年よりも悪化する」が増加。停滞感・不透明感が増している。その一方で「IoTへの関心」は極めて高く、設備投資計画として「工場拡張」が最多になるなど、意欲の高さがうかがえた。

以下、集計結果と、そこから読み取れる業界トレンドをまとめた。

Q1 2019年の国内景気の見通し

画像:著しい増収増益基調が一服 ― 安定成長へとシフト

「好転」が激減 ― 「横ばい」が過半数を占める

「現状と変わらない横ばいが続く」が前回比19ポイント増の57.6%となり、過半数を占めた。

前回過半数を占めた「2018年より好転する」は34.1ポイント減の16.5%と、大幅に減少した。「2018年よりも悪化する」は12.8ポイント増の18.8%、「見通しがつかない」も2.3ポイント増の7.1%となり、受注環境の改善が顕著だった昨年と比べて停滞感・不透明感が増している。

つづきは本誌2019年1月号でご購読下さい。

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