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2009年の住宅建材市場の注目は、住宅用火災警報器、
太陽光発電システム、ヒートポンプ式給湯器



新設住宅着工戸数の動向予測 （(株)富士経済「2009年版 住設建材マーケティング便覧」より）新設住宅着工戸数の動向予測 （(株)富士経済「2009年版 住設建材マーケティング便覧」より）

住宅設備・建材市場 （(株)富士経済「住宅設備、建材市場の調査」より）住宅設備・建材市場 （(株)富士経済「住宅設備、建材市場の調査」より）
　総合マーケティングビジネスの(株)富士経済は、新設着工戸数の低迷、景気後退など環境が悪化している住宅設備機器・建材の調査を実施した。その結果を報告書「2009年版住設 建材マーケティング便覧」にまとめた。今回の調査では、水廻り設備、水廻り関連機器、セキュリティ/電材、内装材（木質）、内装材（非木質）、断熱、給湯機、空調設備、創エネ、外部建具、屋根材・外装材関連、エクステリア、注目商品など13分野48品目の市場動向、住宅設備・建材メーカーの取り組みなどを分析し、将来を予測した。新設住宅着工戸数の動向は、住宅設備・建材市場に多大な影響を及ぼす。2007年6月に施行された改正建築基準法による建築確認業務の停滞が大混乱を招き、同年の新設住宅着工戸数は前年比17.8%減の106万741戸と大幅に減少した。2008年に入っても回復の遅れが目立ち、6月までは前年同月比で前年割れの月が続いた。7月以降は前年同月比で増加に転じて8月は同 53.6%増、9月は54.2%増と急増したが、前年からの反動が原因で決して着工戸数自体が好調に推移しているとは言えない状況である。改正建築基準法の影響はほぼ収束しているが、景気悪化が着工戸数回復を妨げており、雇用、所得環境の悪化や住宅ローン審査の厳格化等により住宅の購買意欲が低下している。2008年は109万戸の見通しで、景気の先行き懸念から今後も住宅投資が積極化することは考えにくく、本格的な回復は2010年以降に持ち越されると思われる。

2008年の住宅設備・建材市場は、前年比0.7%増の5兆1,662億円となる見通しである。分野別にみるとセキュリティ/電材分野が前年比27.0%増と大きく増加している。住宅用火災警報器市場が、改正消防法による義務化から市場を急拡大している【2012年（予測）1,598億円（08年比227.0%）】ことが貢献している。省エネ分野は、太陽光発電システムが前年比9.0%増と市場を牽引【2012年（予測）1,598億円（08年比227.0%）】しており、2009年以降は太陽光発電システムの導入支援補助制度の実施や、家庭用燃料電池の量産化などにより拡大が見込まれる。給湯機分野はヒートポンプ式給湯器市場の拡大【2012年予測4,480億円（08年比）179.2%】により、前年比8.7%増と好調である。住まいの安全や環境配慮、エネルギー利用の効率化はますます求められてくる。これらの成長分野に対し、...

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