「エコプロダクツ2013」開催
家庭用蓄電池など普及が進むエコプロダクツが多数出展
新日鐵住金の高耐食性亜鉛めっき鋼板「スーパーダイマ」で製作された太陽光発電パネルの架台
日本最大級の環境展示会「エコプロダクツ2013」（第15回）が、昨年12月12日から14日までの3日間、東京ビッグサイトで開催された。主催は一般社団法人産業環境管理協会と日本経済新聞社。同展では、「環境」が経済の成長戦略を考えるうえで欠かせない重要な視点であるとの認識に立ち、新たな環境ビジネスや技術ノウハウなどを一堂に紹介している。また、多くの出展者が児童・生徒向けに、それぞれの環境の取り組みについて環境学習用の資料提供や解説を行った。会場は、平日にもかかわらず学校行事として訪れた小・中・高校生で賑わっていた。出展者は約750社・団体で、会期中の来場者は16万9,076人（前年比5.3%減）となった。
家庭用蓄電池のラインナップが充実
今回は、家庭用蓄電池の充実が目立った。NEC、ニチコン、京セラ（ニチコン製）、パナソニック、富士通、東芝、大和ハウス（エリーパワー製）などが家庭用蓄電池を出展。室内設置型を除き、多くが板金筐体を使用していた。
ニチコンは、ハウスメーカーや太陽光発電パネルメーカー、インテグレーター（施工業者）と協業して市場を開拓。容量7.2kW、1台240万円程度の家庭用蓄電池を「リリース後1年半で8,000台製造・販売した」（ブース担当者）。
NECはオリックスなどと共同で新会社「ONEエネルギー」を設立し、家庭用蓄電池のレンタル事業を開始した。太陽光発電システムの「屋根貸し」を提案し、屋根の賃料と蓄電池のレンタル料を相殺するプランもPR。「2013年夏にサービスを開始してから半年足らずで仮契約を含め2,000件の顧客を獲得した」（ブース担当者）。
イニシャルコストの高さが課題とされていた蓄電池だが、パナソニックは100万円を切る室内設置型の蓄電池（5kW）を発表、今後の低価格化に期待がかかる。
普及が進む背景には、政府が2013年度に実施した設置費用の1/3を補助する「定置用リチウムイオン蓄電池導入促進対策事業費補助金」（予算210億円）の効果が大きい。2014年度の予算案としても同様の補助金100億円が閣議決定されており、今後の動向が注目される。
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