〜特集:「厨房機器業界の板金調達」〜
（社）日本厨房工業会、（社）日本能率協会他関連8団体は3月13日から16日までの4日間、東京ビックサイトを会場に第7回厨房設備・第35回国際ホテル・レストラン・ショー・第28回フード・ケータリングショーを三展合同開催した。東1から6会場に841社、2,204小間の出展があり、そのうち海外企業の出展は8カ国・地域（アメリカ、韓国、スペイン、中国、ポルトガル、マレーシア、台湾、香港）で会期中4日間で91,454名の来場者があった。（社）日本厨房工業会（会長・熊谷俊範氏）では「環境と人に優しい厨房のご提案」として省エネ、環境対応厨房機器、※HACCP、ISO22000（食品安全マネジメントシステム）、食品衛生法などに準拠した機器類から器具や素材の洗浄、手の消毒までの器具・製品、実際の調理の合理化に合わせたガス・電気の調理器具、保温・保冷庫、移動用配膳カート、「厨房で起こる事故」を未然に防ぐなど快適な食生活を提供する側からの機器の提案があった。 「厨房関連機器・設備の設計・施工、生産・販売といった食生活を支える諸事業が、さらに重要なものとして位置づけられていることを再認識する」とし、厨房設備士資格制度、厨房設備士フォローアップ研修の充実、通信教育事業を通して技術者育成にも努めていく、としている。 厨房調理装置の業界動向 
同業界の定義としてレストラン・喫茶店などの外食産業やスーパー・持ち帰り弁当などの食品小売業、病院や工場といった事業所内にある調理施設をさす。業界はフジマックなどの専業メーカーのほか、松下電器産業など異業種も参入している。経営規模や形態によってユーザーのニーズは多種多様であり必然的に多品種小ロットとなるためスケールメリットは少なく、中小メーカーが多い業界構造となっている。取り扱い品種にはレンジや焼物器などの熱調理機器類、低温機器類、洗浄消毒機器、給湯関連機器がある。ユーザーは衛生面や手入れのしやすさを重要視するため、製造素材にはステンレス材が主に使用され、受注動向はステンレス鋼板の業務用厨房向け受注量で判断できる。ステンレス協会の統計によると平成17年の家庭業務機器用ステンレス鋼板受注は145,206トン。受注が200,000トンを超えた平成7年を境に減少基調にある。近年デフレ傾向が続き
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