世界の医療機器市場は2年後には52兆円

医療機器の世界市場は、2012年に3,078億ドルだったのが、2017年には41.1％増の4,344億ドル（約52兆円、1ドル120円換算）にまで成長するといわれている（図1）

また、2015年から2020年にかけて年率4.9%で成長するとの予測もある。1人あたりの所得の拡大や医療保険の適用化、健康関連インフラの増加、さらには中国をはじめとした新興諸国や発展途上国での市場の拡大が成長の主な要因となっている。地域別では新興諸国や発展途上国が多く、今後は伸び代の大きなアジア太平洋地域が世界市場を牽引すると見られている。

図1：医療機器の世界市場／ Espicom（エスピコム）

2019年に世界2位の市場規模となる中国、ヘルスケア改革法成立で医療費が増える米国

みずほ銀行産業調査部の調査によれば、中国の2013年の医療機器市場規模は約160億ドルであり、米国・日本・ドイツに次ぐ世界4位だが、2019年には約380億ドル（4兆5,600億円）に拡大、世界2位に浮上する見込み。医療制度改革により市場が拡大する一方、規制強化、医療機器の国産化の動きも顕著になっている。

先進国市場では、市場規模の大きい米国で2010年3月にヘルスケア改革法が成立し、2014年1月から個人の医療保険加入が義務化された。米国では国民の6人に1人、約5,000万人の無保険者がいるとされていたが、保険未加入者には罰金が科せられることもあり、2014年中に700万人超が登録したとみられる。保険加入者は現在も増加基調で推移しており、医療への支出が増える傾向になっている。また、これまでは保障対象外であった予防サービスや慢性疾患が医療保険の対象とされ、関連する医療機器の需要増が見込まれている。

創立30周年を前に年商10億円超えを達成

㈱大島は1987年に創立され、来年には会社創立30周年を迎える。創業以来、多品種少量生産の時代に不可欠な小ロット・高品質・短納期を実現する精密板金加工と、量産に欠かせないプレス加工を高い水準で実現してきた。多様化するニーズの中で、同社は高速プリンター、自動サービス機、配電制御盤、医療機器、食品機械など様々な得意先からの受注に対応し、部品加工からサブアッシーまでを一貫で行っており、前年度の年商は10億円超えを達成した。

現在の受注内容を見ると、毎月の受注アイテム数は5,000アイテム。受注点数は17万5,000点、平均ロット数は35個となっている。大口の得意先とはEDI発注が行われており、3次元CADデータを含む、電子データでの受注が半分近くになる。しかしCADデータをもらっても、正式には図面に基づく生産と品質保証が求められている。

12月初めには本社工場にファイバーレーザ複合マシンLC-2512C1AJ+RMP-Nも導入する。長時間自動運転が可能な材料供給・製品集積システムを備え、材料の1枚取り・搬入・加工後の製品の搬出・集積を自動化。マシンのフロント側がオープンスペースになっているため、マシン単体での割り込み加工を容易に行うことができる。入れ替えとなったLC-2012C1NT+MP-2512C1は、そのまま同社ベトナム工場へ移設される。

• 大島亨社長
• 大島要専務

リーマンショックを転機に新規開拓

2008年のリーマンショックで売上が一時的に半減したこともあって、1社依存率を低減するため、得意先業種・企業を新規に開拓。それまで20数社だった得意先を現在までに2倍の45社程度にまで拡大するとともに、1社あたりの売上比率を15～20%以下に抑えることでリスク回避にも努力してきた。

得意先ニーズを正面から受け止め、より効率的な生産システムを構築するとともに、IT技術を活用してモノづくりプロセスの“見える化”、経営の“見える化”も推進。社員のモチベーションアップや目標管理にも役立てている。

2006年にはベトナム・ホーチミン市内に造成された輸出加工区（EPZ:外国資本を誘致して保税加工業を興し、雇用の拡大と外貨収入の増大をはかろうという目的で設置される保税地域）にSAIGON METAL PROCESSING CO.,LTDを設立。現在では従業員数も140名に増え、2年前からは黒字転換。営業利益率が20%超となり、利益率は日本本社を上回るまでに成長した。日本の本社から発注する仕事（OUT/IN）は売上の35%を占めるだけで、ローカルで受注する仕事の割合が60%強にのぼる。現地化を強化するとともに、ベトナムへ進出する日系企業を含む、外資系企業からの受注獲得に力を入れ、事業のグローバル化にも積極的に取り組んでいる。目まぐるしく変化する中、時代に敏感な同社の取り組みは業界でも注目されている。

左：パンチングマシンEMZ-358NTP／右：EMZ-358NTPのデジタル稼働日報。稼働率は24時間を分母に積算されている

医療機器部品と自社ブランド製品の2本柱

代表取締役の八木澤穣氏

シンテックス㈱は、医療機器を中心とする板金部品製造を手がける「製造部門」と、自社ブランド製品である福祉機器の開発・設計・製造を手がける「テクノセンター部門」の2本柱体制で事業を展開。全社売上に占める比率も、およそ半々となっている。

「製造部門」では、医療機器と送変電機器などに関連した板金部品の製造を手がけている。同社は1971年の創業当初から、大手電機メーカー向けに開閉装置・変圧器といった送変電機器に使用する板金部品を供給。その後、同じ企業グループに属する大手医療機器メーカーの1次サプライヤーとして、X線診断装置・CT・MRIといった医用画像診断装置のカバーや機構部品の板金加工、一部サブアッシーを手がけるようになった。最近はアイケア製品を手がけるメーカーを新規開拓し、眼科検査装置向けの板金部品も手がけている。送変電機器向けの仕事は今も続いているが、製造部門の仕事量全体に占める医療機器関連の割合は70%超を占め、製造部門の主力となっている。

「テクノセンター部門」では自社ブランド製品のメーカーとして、椅子式階段昇降機「タスカル」シリーズ、段差解消機「タスカルりふと」シリーズといった福祉機器の開発・設計・製造を行っている。同社は1995年に研究開発部門「テクノセンター」を発足し、1996年に初代「タスカル」を発表。その後も製品の改良を続けながら、曲線型、屋外直線型、バッテリー駆動方式などをラインナップに加え、代理店網を拡充して販売を強化してきた。

左：Dr.ABE_Bendによる曲げ加工シミュレーション／右：曲げ工程には計7台のネットワーク対応型ベンディングマシンが導入されている

画像診断装置向け板金部品の生産体制

製造部門の主力である画像診断装置の生産台数は、徐々に減少する傾向にあるという。

「お客さまはすでに中国へ工場進出しており、ミドル・エントリー機種を生産移管、板金部品もできるだけローカルサプライヤーから調達する方針です。国内で生産するのは開発試作・ハイエンド機種が中心となり、仕事量は少しずつ減る傾向にあります。ハイエンド機種でも、共通部品の中には中国のローカルサプライヤーから調達して日本へ供給するものもあります。当社としては、試作・ハイエンド機種の仕事をいかにして確保するかが課題です」。

同社が手がける画像診断装置の部品は、主にX線診断装置・CT・MRIなどのカバーや機構部品。画像診断装置のカバーは樹脂製品が多いが、部分的に板金製品も用いられる。機構部品は鋳物のベースの周辺に取り付くことになる。

送変電機器向けの仕事であれば板厚25㎜までの厚板を加工することもあるが、画像診断装置向けの仕事は基本的に薄板のみ。カバーは板厚2.0㎜以下のボンデ鋼板、機構部品は板厚0.8～1.6㎜の亜鉛メッキ鋼板が中心となっている。アイテム数は月3,500アイテム前後。平均ロットサイズは5個前後で、単品も多い。

画像診断装置向け板金部品

総従業員数200名、年商32億円を目指す

黒田豊嗣専務（左）と須鑓（すやり）康生製造部長（右）

「白鷺」さながら新装なった世界遺産・姫路城のお膝元、姫路市花田町のパイオニア精工㈱に伺うのは3年ぶり。 3階建てビル3階の応接室で専務取締役の黒田豊嗣氏と製造部部長の須鑓（すやり）康生氏と対面した。3年前と変わりない若々しいおふたりに対面して、会社がまさに若木の勢いがあることを感じた。

今回は昨年開業した鳥取事業所の社員90名を含めると従業員総数が200名に達し、年商も今期32億円を目指す中、医療機器の品質保証のための国際標準規格であるISO13485を取得。医療機器分野の受注拡大を目指す同社の成長戦略について、お聞きした。

パイオニア精工㈱の鳥取事業所

ISO13485、JIS Q 9100を取得

“TNSプロジェクト”の一環で、同社で取得しているレギュレーションのポスターや、TNS（Think Next Stage）の標語を掲示している

「1990年に父の黒田昭男が家業の金型製作・プレス加工会社から独立し、両親と兄と私の家族4人で金型加工業をスタート、のちにプレス加工も取り込み、播州地方の大手上場企業に営業をかけ、6年後には現在地に本社工場を設立しました。今は、父は取締役会長として経営の中枢を担い、実兄の黒田純市が社長になって営業や渉外を、私は本社と鳥取事業所の現場を見ています」と黒田専務の話が始まった。

「創業当時は地元の大手企業のATM関連の仕事が80%近くになり、ITバブルやリーマンショックなどを経験して1社依存の怖さを実感しました。そこで多様な業種へ営業をかけ、最初は試作から突破口を開き、当社から最適な工法を提案して認知度を上げていき、徐々に顧客を開拓してきました。昨年は東京営業所を開設、関東方面の受注開拓にも取り組み始めました。現在の主要なお客さまは、①医療機器関連、②ATM・駅務関連機器、③冷凍・冷蔵関連、④電子機器――など。医療機器関連では10年ほど前から検体検査装置メーカーから部品単位でのお仕事をいただいてきましたが、付加価値を高めるためにサブアッシーから製品本体までを組み立てるセットメーカーを目指すとともに、1社依存からの脱却を図っています。医療機器製造の品質保証体制を確立するために、昨年、国際標準規格であるISO13485の認証も取得しました。また、これからの産業として期待される航空宇宙産業への進出を考え、ISO9001をベースに航空宇宙産業特有の要求事項を織り込んで制定された世界標準の品質マネジメント規格JIS Q 9100の認証を取得して、航空宇宙分野の仕事も開拓中です」。

• インスペクションルーム。3次測定器や非接触画像検査装置で測定を行う
• 金型製作用の各種マシニングセンタ

石田 徹氏

――御社は板金業界では唯一、2007年に福岡証券取引所が開設する新興企業向けの株式市場Q-Boardに株式上場をされています。上場の目的や経緯をお聞かせください。

石田徹社長（以下、姓のみ）　当社は創業者である石田利幸会長が「加工のデパートを目指し、加工アイテムの増加に経営資源を集中する」「加工ベンチャーの精神で、“加工”の2文字が持つ無限大の可能性を追求し続ける」という経営理念（2014年8月期までの経営理念）を掲げ、継続的な成長と企業価値の向上に努めてきました。そして、上場する5年前の2002年頃から、マザーズやJASDAQなどの証券市場を見据え、株式上場を目標にしていました。当時の当社は次のステージへ上がるために、何か新しいことをしなければならない時期に差しかかっていました。そうした折に、福岡証券取引所から2005年に開設したQ-Board株式市場への上場を熱心に勧められました。当社の本社は福岡県です。地域貢献も社会的責任のひとつであり、また「何事もやってみないことにはわからない。まずはやってみよう」という想いから、株式上場を決断しました。

左：工程統合マシンLC-2012C1NT+MP-2512C1／右：レーザマシンFOL-3015NT+LST-3015FOL+LSC-3015FOL（山田工場）

――パブリックカンパニーには、ステークホルダーである投資家への利益還元という責任が発生し、非上場の頃と比べ、透明性の確保や会社情報のディスクローズが重要です。

石田　企業責任が重くなるという面は、たしかにありますが、株式上場による知名度向上や会社の情報をオープンにすることで、信頼を獲得できるといったメリットもあります。当社はもともと、工場見学を厭わず、企業情報などをオープンにしてきた会社です。そういう意味では、上場後もそれほど違和感はありません。ただ、当社を取り巻く事業環境は変化しています。こうした事業環境の変化に対応していくため、先日（10月13日）の決算発表に合わせ、今後3年間の指針となる「中期経営計画」を公表。2018年8月期までに売上高100億円を目指すことを示しました。目標達成のための中期経営戦略としては、①M&Aとアライアンスの推進による事業領域の拡大（事業の多角化）、② 3年間で上限50億円のM&Aおよびアライアンスに係る戦略投資枠の設定――の2つを掲げています。

• ベンディングロボットシステムASTROⅡ-100NT
• ベンディングマシンHD-3506NT（曲げ長さ6m）で支持架台の曲げ加工を行う（山田工場）

特殊車両メーカーのNC機械部門から独立

福本修一社長

同社は1963年に特殊車両の製造販売を目的に創業された㈱福本ボデー（社長・福本修一氏、会社設立は1976年）のNC機械部門が独立し、1995年に設立された。

福本ボデーは基本構成パーツから自社で“一から開発・設計”できることを強みとし、独自開発の操舵システムを組み込んだ電動運搬車両や、インホイールモーターを採用した環境対応車両など、特に特殊車両の分野において顧客要求に“ジャストフィット”した製品を提供してきた。

特殊車両に使う板金部品を自前で加工するために、1979年にパンチングマシンCOMA-557を導入。翌年からは社外の仕事も開拓。1983年にCOMA-567をマニプレーター付きで導入、自動ライン化したのを契機にNC機械部として、さらに外部の仕事を取り込む営業活動を強化していった。

1988年にレーザマシンLC-667Uを導入し、特殊車両部品として使われる中板の加工分野にも参入。1991年にはパンチング自動化ラインを導入した。そして1995年に㈱イングを設立、翌年には福本ボデーNC機械部の事業を引き継ぎ、営業を開始した。

• 事務所には受注から集荷までを得意先別に管理する専任の女性スタッフ7 名が在籍。各人が進捗・実績管理を行う
• 3次元ソリッド板金CAD Sheet Worksによる製品のモデリング

建機クレーン関連の仕事が中心

福本修一社長は同社の設立経緯から現在に至るまでの業況について、次のように語る。

「もともとは福本ボデーの特殊車両に使う板金部品の製造を手がける会社としてスタートしましたが、外販を強化する中で、今では売上に占める福本ボデーの仕事の割合は5%弱になり、外販で受注した案件が大半を占めます。受託加工は建機クレーン関連部材が70～80%を占めています。建機クレーンは国内主要3社から仕事をいただいており、その中の1社だけで売上の50%弱を占め、船舶や造船所で使うクレーン部材も受注しています。得意先の口座数は約40社で、県内・県外が半々ですが、売上で見ると県外が80%を占めています」。

「建設機械業界は、外需は中国を中心に減速していますが、内需は震災復興や2020年の東京五輪開催、国土強靭化に対応した社会インフラの大規模修繕向けなどが好調です。その結果、今後2年ほどは横ばいもしくは1～2%の微増が見込まれ、中でも建機クレーンは順調です」。

「造船関連も新造船の受注が活発で、年度内の落ち込みは少ないと思います。しかし、メーカーの生産計画は慎重で、内示でも半年先までしかわかりません。計画も大きく変動するため、確定受注からの生産手配となります。確定受注から出荷までのリードタイムは2週間なので生産計画が肝要です」。

「クレーンの1機種あたりのオーダー単位は1台、多くても5～6台です。受注生産対応で、同じ品番の発注が分割で行われ、短サイクル化が進んでいます。部品点数の多いものは1機種で数百点の部品があり、それらをジャスト・イン・タイムで納品するためには、生産管理が重要です。そこで当社は2004年にアマダの生産管理システムAPC21を導入しました」。

左：5台のネットワーク対応型ベンディングマシンが稼働する曲げ加工エリア／右：製品を板厚ごとに分類したあとは、配膳担当が台車で次工程に供給する

パナソニックグループ――室内向け熱交換器システムなどを製造

北京中心部から東北25 ㎞に位置する北京天竺空港工業区にある広東松下環境系統有限公司北京分公司。同社は、パナソニックグループで、換気扇・空気清浄機・熱
交換気システムなど、空気と環境に関わる分野を担うパナソニックエコシステムズ㈱（以下、PESES）の中国法人、広東松下環境系統有限公司（以下、PESESGD）の北京分公司である。

PESESは、換気扇や空気清浄機などのIAQ（Indoor Air Quality：室内空気質）製品をグローバルに展開しており、主力工場であるPESESGDを中国広東省順徳市に、中国の企業（桂州第一風扇廠）と合弁で順徳松下精工有限公司（当時）として1993年に設立。その後、独資化した。

PESESGDは換気扇・空気清浄機・天井扇などを生産し、中国国内や東南アジア、北米、中近東、日本へ製品を輸出してきた。特に、中国では中国室内環境監測委員会から高い評価を受けた空気清浄機を販売しており、北米へはEnergy Starの認定を受けた換気扇を輸出するなど、室内空気質の向上と省エネ性能に優れたIAQ製品を提供している。

今回の取材先である広東松下環境系統有限公司北京分公司は、住宅・事務所用熱交換気システムを中心にエアーカーテンおよび、携帯電話基地用冷却ユニットの開発から生産を行う、PESESGDの製造拠点となっている。

左：大月利文董事・副総経理／右：網田秀晴製造統括部長（左）と王元恒製造部長（右）

典型的な多品種少量生産

1995年12月に設立された同分公司は、ファンコイルユニット、エアーハンドリングユニットなどの生産からスタート。2003年から現在の主力商品である熱交換気システムの生産を開始した。2012年5月からは日本向け熱交換気システムの供給も開始するなど、着実に生産能力を向上した。そして2014年2月には、同分公司で生産する薄型でPM2.5を除去できる新型熱交換気システムが、前年度比約3倍（約2万8,000台/ 年）のヒット商品となるなど、着実な歩みを続けている。

同分公司の売上の70%を占める熱交換気システムは、熱交換機能を持った換気扇のことで、エアコンのように大量の電力を消費することなく、住宅や事務所で室内の空気質を快適な状態にコントロールできる特長があり、中国国内向けから日本、台湾、東南アジアの国々などへも輸出されるグローバル商品となっている。

• パンチングマシンEM-2510M＋ASR-2512N
• 曲げ加工エリア。RG-M2 1003が3台並ぶ

スイスの市場調査会社Optech Consultingによると、2015年の世界のファイバーレーザ加工装置市場は、2014年の10億8,000万ドル（1,296億円）から15.7～18.5%増の12億5,000万～ 12億8,000万ドル（1,500億～ 1,536億円）となることがわかった。

国内最大級の工作機械見本市「メカトロテックジャパン2015」（MECT 2015）が10月21日から24日までの4日間、ポートメッセなごやで開催された。主催は㈱ニュースダイジェスト社。25カ国・地域から444社・団体が出展し、このうち15.5%にあたる69社が初出展だった。来場者数は前回（2013年）並みの9万4,124人となった。

IoT対応の新型NC 装置がさらに進化

IoTへの対応で進化が進む新型NC装置や操作パネルは、今回のMECTでさらにブラッシュアップされた。DMG森精機の新型NC装置「CELOS」は、生産情報を管理する「ジョブスケジューラー」、工具情報を管理する「ツールハンドリング」、保守情報を管理する「サービスエージェント」、稼働監視を行う「メッセンジャー」などの機能を追加した新バージョンを2016年1月にリリース予定としていた。ヤマザキマザックは昨年発表した「MAZATROL SmoothX」に続いて、「MAZATROL SmoothG」と「MAZATROL SmoothC」を搭載した工作機械を出展した。オークマは画面に表示できるアプリをオペレータごとにカスタマイズできる「OSP suite」を出展した。

金属3Dプリンタ（金属積層造形）は、松浦機械製作所、ソディック、DMG森精機、ヤマザキマザックが自社製品を出展。松浦機械製作所の担当者は「様々なメーカーや研究機関と連携して用途開発を進めている。加工可能なワークサイズは250×250×150 ㎜と小さく、航空機部品などの加工には物足りないが、大型化のためには、高出力レーザの採用やレーザヘッドの増設などによる高速化、材料の低価格化など、課題は多い」とした。