創業102年の穀物乾燥機メーカー

金子農機(株)は、農業機械でポスト・ハーベスト商品といわれる、穀物乾燥機や色彩選別機といった収穫後の乾燥・調製機器を製造する専門メーカー。主力製品である穀物乾燥機は、乾燥方式別（熱風型もしくは遠赤外線型）に、容量1～10トンまでをラインナップ、国内外へ販売している。

同社は、1912年（大正元年）に鎌や鍬といった農具の製造を手がける「金子野鍛冶店」として創業、今年で102周年を迎える。1946年に、籾から籾殻を取り除いて玄米に仕上げる「籾摺機」を開発し、農業機械メーカーへと発展していった。1963年には、収穫したあとの米・麦・大豆などの穀物を乾燥させる「平面型通風乾燥機」をリリース、市場シェア40%を占めるヒット商品となった。その後も、「立型穀物乾燥機」をはじめ、「熱風型」や「遠赤外線型」といった乾燥方式を持つ穀物乾燥機を発売。生産の主体を穀物乾燥機へとシフトしていった。

技術・生産本部生産部の関口繁部長

構造変化により穀物乾燥機の生産台数が減少

その後、第1次産業である農業の人口は、第2次産業の製造業や第3次産業のサービス産業へとシフト、専業農家戸数は減少し、兼業農家が増えていった。そして若者の農業離れによって農業従事者の高齢化が進んでいった。

日本農業の構造変化により、農業機械への設備投資は縮小する傾向が強くなり、同社の穀物乾燥機も生産台数を大幅に減少していった。現在、生産台数はピーク時の1/3以下にまで落ち込み、ピーク時800名以上を数えた従業員は230名にまで減少している。

パネルベンダーTBZ-2523FTで箱曲げに対応した長辺・短辺曲げ加工を行う

世界トップの食品加工機械総合メーカー

1896年、日本で最初の動力精米機メーカーとして創業した（株）サタケは、今年で企業年齢が118歳となる世界トップの食品加工機械総合メーカー。収穫後のコメをはじめとした穀物の乾燥・籾摺・精米・選別・炊飯までのすべての工程に対応する機械を生産し、国内はもとより、世界の約150カ国に輸出している。さらに、堆肥化プラントやバイオマス発電プラントなどの環境機器に関する分野、高始動特性モーターを中心とした産業機械分野などへも新たな事業展開を行っている。

また、最近は食品分野へも進出。GABA（ギャバ）の特性に注目し、GABAライスを開発。「GABA」とはアミノ酸の一種で、正式名称を「γ（ガンマ）-アミノ酪酸」といい、健康に役立つ成分と考えられている。このGABAライスの認知・普及のため、東広島市内と東京・秋葉原にアンテナショップ「おむすびのGABA」を開設。B to Bが主体だった同社のビジネスモデルをB to Cの領域にまで拡大している。

大型精米プラントに限れば、同社の市場シェアは国内70%、世界各地で50%を超えている。近年は主に東南アジアや中国の食文化が向上し、より白く、より美味しい、異物がなく安心して食べられるコメが求められている。コメだけでなく麦・とうもろこしを含め、同社はグローバル化とビジネス領域の拡大で売上高1,000億円企業を目指している。

(株)サタケの大下壽毅生産本部長（左）と佐竹鉄工(株)の村若哲磨工場長（右）

技術のサタケを標榜

創業者・佐竹利市氏から4代目・佐竹利子代表まで、代々の代表は技術開発に力を注いだ。また、2代目・佐竹利彦社長は、ヤシの研究者としても世界的にも知られている。

　同社の事業活動の根底には3代目・佐竹覚代表の時代に確立した3つの基本精神――「不可能はない」「謙虚である」「気のつく人になる」が息づいている。

　同社が製造する穀類調製機械は「ポスト・ハーベスト」（収穫後）商品と呼ばれ、食品加工機械に近い位置づけとなっている。コメで例えると、籾摺・精米によって籾から白米になると、農業機械というよりも食品加工機械という呼び名が相応しくなるからだ。

ベンディングマシHD-5020NTによる曲げ加工（佐竹鉄工）

国内トップ・世界3 位のOPEメーカー

(株)やまびこは、小型屋外作業機械（OPE：OutdoorPower Equipment）の分野で国内トップシェアだった（株）共立と、国内第3位の新ダイワ工業（株）の経営統合により2008年に設立された。

事業は、（1）「小型屋外作業機械（OPE）」、（2）「農業用管理機械」、（3）「一般産業用機械」の3つ。

主力製品は、刈払機・チェンソー・ヘッジトリマー・パワーブロワといった（1）「小型屋外作業機械（OPE）」で、全社売上の50%超を占める。これらの機器が搭載する2サイクルエンジンから内製しており、技術・ノウハウと開発スピードで優位性をもっている。米国（イリノイ州）と中国（深?市）に生産拠点があり、緑地のメンテナンスや林業関連の需要が大きい北米・欧州をはじめとするグローバル市場に対応。OPEの海外売上高比率は約80%にのぼり、市場シェアでは国内トップ、世界3位のOPEメーカーである。

主力のOPEに続き、スピードスプレーヤ（主に果樹園向けの薬剤散布機）・乗用管理機（田畑向けの薬剤散布機）・ブームスプレーヤ（トラクタなどでけん引する薬剤散布機）といった（2）「農業用管理機械」が19％、発電機・溶接機といった（3）「一般産業用機械」が12%、その他アクセサリー類が17%という内訳になっている。

2008年のやまびこ発足後、業績は右肩上がりで推移している。2009年度に768億円だった売上高は、2013年度には31.5%増の1,010億円となる見込み。年平均7.9%で成長し、「中期経営計画2014」で目標のひとつに掲げていた売上高1,000億円超えの達成はほぼ確実だ。現在の海外売上高比率は全社でおよそ60%。近時の円安進行も追い風となっている。

国内の生産拠点は盛岡事業所、横須賀事業所、広島事業所の3カ所。今回訪問した盛岡事業所は、1963年に（株）共立のスピードスプレーヤをはじめとする大型防除機の生産拠点としてスタートした。操業50年超の歴史をもち、現在ではOPEと農業用管理機械を開発・生産するマザー工場となっている。そのほか、横須賀事業所では小型エンジン用シリンダーなどの基幹部品、広島事業所ではOPEと一般産業用機械を生産している。

生産部長の佐々木一則氏

「マザー工場でなくては価値はない」

国内の主要生産拠点であり、グローバル生産体制のマザー工場として位置づけられている盛岡事業所で、生産部長の佐々木一則氏、生産部生産技術課長の猪熊正弘氏、生産部農機組立課長の杉澤勝雄氏に話を聞いた。

「マザー工場でなければ、ここの価値はありません」と佐々木部長は語っている。

「当社のような輸出型の企業にとって、1985年のプラザ合意以降は為替相場との戦いでした。2008年のリーマンショックから2013年までの間に約50円も円高に振れ、大幅な減収減益となりました。同時に、国内市場はデフレだったので、価格競争が激化。6重苦といわれるように、円高のほかにも高い法人税、労働規制、環境規制、電力不足、自由貿易協定の遅れがあり、さらにタイの洪水、欧州・南米の債務危機による世界経済の減速懸念、BRICsの台頭、工業製品のコモディティ化の加速と、様々な要因で経営環境が悪化する中、日本でモノづくりが成り立つのかと真剣に問いたださなくてはなりませんでした。当社も長引く円高への対応策として積極的に生産を海外にシフト。国内空洞化が深刻となり、『今のままでは生き残れない』という強い危機感から、国内生き残りと盛岡事業所の存続をかけて、必死で生産改革を推進してきました」。

掲げた目標は「強靱な現場力」「どこにも負けないコスト競争力」そして「世界一の品質」。41の改善プロジェクトを立ち上げ、それとともに同社が「現場の悲鳴」と呼ぶ現場の作業者の気づきや不満をひとつずつ改善。全社でQCサークル活動を展開し、2013年には（財）日本科学技術連盟より石川馨奨励賞を受賞した。

主力であるOPEの生産ラインでは、自動化・合理化を推進してきた。特に同社のコア技術でもある小型2ストロークエンジンのピストンの生産ラインは、5ラインが24時間無人稼働している。2010年には、1スピンドル・2タレットで旋盤加工とミーリング加工を統合したアマダマシンツールの複合加工機S-10を、複合加工機A-12との連結仕様で導入し、素材供給から旋盤加工、ピストンリング回り止め加工、センター穴あけ加工などの工程を集約。今年に入ってからもA-12とタレット形刃物台旋盤J-5を連結仕様で導入した。

現在は、公差を半分にすることを目指しており、「今は自社製品分の生産だけで精一杯だが、将来はピストンの外販にも挑戦したい」（佐々木部長）と意欲をみせる。

「ほかにもマザー工場の役割として、開発部門と連携してタイムリーに新製品を垂直立ち上げしながら、新たなコア技術の開発・強化に取り組んでいます。生産ラインでは自動化によって機械でできることは機械に任せ、”活人化”により現場スタッフは機械の操作やムダの発見、改善活動を手がけ、現場力を高めたい。海外に生産移管するときは、徹底的につくり込んだ盛岡事業所の生産ラインを丸ごと移管すれば、世界のどこでつくっても品質を維持できるような仕組みを構築していきたいと考えています」（佐々木部長）。

レーザマシンFO-2412NT+LST-2412

精密板金加工のDeWys Manufacturing, Inc.は、「リーン生産方式」のトレーニングに加わるチャンスに飛びついた。この取り組みは14年後、見事に報われた。

2000年、家具OEMメーカーの米国最大手のひとつが、トヨタ自動車の生産方式であるリーン生産方式について学ぶために、ミシガン州西部のジョブショップだった同社に、従業員2人を派遣するよう招待した。このOEMメーカーは社内に“カイゼン”の方式を展開している最中で、その範囲をサプライヤーまで広げようとしていた。

同社の経営陣は、この招待に応じることは顧客との関係強化になるだけでなく、作業現場の活動を改善するメリットもあると考え、最も有能な社員――エンジニアと品質管理の責任者の2人を派遣すると約束した。このプログラムは6カ月間続き、同社はトレーニングに参加している期間も2人の社員に6カ月間給与を支払うことになった。

「あれが出発点で、“カイゼン”は雪だるま式に膨らんだ」―C.T.Martin副社長と共同で同社のオーナーも務めるJon DeWys社長は話す。リーン生産方式は一時的なものではなく、同社にすっかり根づいている。

Jon DeWys社長（左）とC.T.Martin副社長（右）。左側の新たな材料保管システムのおかげで、通路には鋼材用の木製パレットはない。保管ラックでは仕掛品を保管せず、ブランク工程はその日に予定されている部品だけを加工する

鉄道車両関連をメインとする板金サプライヤー

尾道工業㈱は、広島県尾道市出身の先代が、製缶加工を行う秋元産業として創業。日本エアーブレーキ（現在のナブテスコ㈱）から舶用制御機器の仕事を受注するようになった。

1974年に株式改組し、社名を現社名とした。その後、神戸工業団地に350坪の土地を取得し、そこに本社工場を新築、移転した。1995年の阪神淡路大震災では、得意先の日本エアーブレーキの神戸工場が被災し、1998年に鉄道車両用ブレーキシステムの製造を行う新しい神戸工場が、同社の本社工場近くに移転してきた。地の利もあって、同社にも鉄道車両用のドア開閉装置やブレーキシステムの板金部品の仕事が発注されるようになり、同社は製缶加工から板金加工へと業態をシフトしていった。

2007年、先代の急逝後、25歳になった現社長の秋元大ひろゆき幸氏が2代目社長に就任した。先代とともに事業発展に貢献してきた先輩社員たちに支えられて社業を推進。現在では鉄道車両関連の売上が全体の80%を占める。中でもドア開閉装置関連が70%、ブレーキシステム関連が30%となっており、ドア開閉装置関連の仕事が売上全体の約半分を占めている。

秋元大幸（ひろゆき）社長

国内向けの新造車両は減少傾向

国土交通省の鉄道車両等生産動態統計年報によると、2012年度の鉄道車両の生産総計は2,798両・1,721億円（前年度比5.4%減）。これを新造・改造・修理の別にみると､新造は1,589両・1,684億円（同5.3%減）、生産指数71.6（平成22年度を100として）、改造は255両・18億円（同20.7%減）、修理は954両・19億円（同8.0%増）だった。

このうち、新造の生産金額の構成比については、国内向け89.0%（JRが70.0%、JR以外の民鉄が19.0%）、輸出向け11.0%。新造の国内向けは1,481両・1,499億円（同12.5%減）であり、このうち電気機関車は12両・50億円（同262.6%増）、ディーゼル機関車は3両・8億円（同31.3%減）、電車（新幹線を除く）は857両・779億円（同21.4%減）、新幹線は290両・555億円（同12.0%減）などとなっている。

パンチ・レーザ複合マシンEML-3510NTパンチ・レーザ複合マシンEML-3510NT

厨房設計で大手飲食チェーン8 社と直接取引

厨房機器メーカーとはWin-Win連携

今年で創業45周年を迎える㈱ハイサーブウエノは、業務用厨房機器の製造をメインの事業として展開している。特徴的なのは、(1)業務用厨房の設計・施工・メンテナンス(外食事業者との取引)、(2)厨房板金設計・製造・販売(厨房機器メーカーとの取引)、(3)厨房機器のOEM生産(厨房機器メーカーなどとの取引)――という3つの事業を並行展開している点だ。

同社は創業以来培ってきた厨房設計のノウハウを活かし、東証一部上場の大手飲食チェーン8社を含む外食事業者と直接取引、顧客ニーズを踏まえた業務用厨房の設計から、厨房機器の選定・調達、据付・施工、メンテナンス・修理まで一括して受注している。そのため厨房機器メーカーからみた同社は、厨房機器の発注権まで事業者から委任されている”顧客”であると同時に、シンク・テーブル・キャビネットといった機器や部材を供給する”調達先”でもある。

外食産業の競争が厳しくなる中で業務用厨房の業界も受注価格が低下し、(1)の事業の物件利益は目減りする傾向にあるが、受発注関係にある厨房機器メーカーとWin-Win連携を築き、(2)(3)の事業――厨房板金製造の仕事を安定的に受注できることが、自社工場の安定稼働につながっている。

代表取締役会長の小越憲泰氏（右）と代表取締役社長の小越元晴氏（左）

厨房設計と厨房板金の2 本柱で着実に成長

同社を創業した小おこし越憲泰会長は、生家がサッシ用戸車を製造する町工場だったこともあって「いずれは自分も工場を構えたいという望みがあった」（小越会長）という。

高校時代、東京・江戸川区の上野製作所を訪ねたとき「こさまを当社に招き、その場で確認しながら図んな商売があるんだな」と魅力に感じた。上野製作所は厨房機器メーカーで、当時の社長は日本厨房工業会の常任理事も務めていた。小越会長は長岡市内の工業短期大学を卒業後、上野製作所に入社。3年弱勤めたのち、独立して郷里で新たに工場を立ち上げた。

小越会長は「同僚2人が私についてきてくれることになりました。上野製作所の社長も快く送り出してくれ、資金がない私たちに加工機械まで貸与してくれました。資本関係はありませんでしたが、暖簾貸しのようなかたちで私たちの社名も『上野製作所』にし、カタログも共通のものを使わせてもらいました。こうした支えと、創業当初の同僚2人の高い技能が、今の当社の礎になっています」と振り返る。

1級厨房設備施工技能士と1級厨房設備士、2級建築士の資格をもつ小越会長は、工場に入る暇もなく、厨房設計と納品・据付に奔走。創業当初から厨房設計と厨房板金の2本柱で事業を展開していった。

1991年に現在地へ移転したとき、恩義ある上野製作所と、そのブランド名「ハイサーブ」（ハイクオリティサービスにちなんだ造語）を合わせて、社名を「ハイサーブウエノ」に変更した。

「業務用厨房全体のうち、板金製品の割合は金額ベースで10～20%程度。残りは調理機器や冷蔵庫といった厨房機器メーカーからの調達品がほとんどです。この比率は今も概ね変わりません。当社は厨房機器・部材を製造してはいるものの、事業者から業務用厨房一式を任され、設計から据付・施工、メンテナンスまで対応する業態だったので、製造業よりもサービス面を強調したいと考えました」（小越会長）。

今では、江戸川区内の上野製作所の2階にハイサーブウエノの東京営業所を構え、12人のスタッフが常駐し、首都圏に本社を置く大手飲食チェーンをターゲットに、業務用厨房システムの設計・提案を展開している。設計のみならず、厨房機器の適切な評価とニーズに合った機種の選定、立地条件を踏まえた業態開発や、ときにはメニュー開発まで踏み込むことで顧客の信頼を獲得し、全社の総売上の70%強を支えている。

厨房機器業界では珍しく、ベンディングロボットシステムASTROⅡ-100NTを導入。OEM製品のように長期的な生産計画に従って生産する製品や、チェーン店向けのある程度規格化された製品は、できるだけASTROで加工する

前年不調の欧州市場が2ケタ増に反転

スイスの調査会社Optech Consultingによると、2013年の世界の産業用レーザ加工システム市場は、前年比5%増の107億ドル（1兆700億円、1ドル100円換算）に達した。

切断・溶接・マーキングを含むマクロ加工向けレーザシステム市場は、前年比7%増で82億ドル（8,200億円）に達した。

微細加工向けのレーザシステム市場は25億ドルで、2013年は前年比1%減。半導体資本設備に対する需要が世界的に低調だったことが背景にある。レーザ微細加工システムは主に半導体・太陽電池・プリント基板・FPDの製造に用いられる。

産業用レーザ加工システム全体の成長率5％は、過去10年の年平均成長率である約10%を下まわる。この低迷は、下期にアジア太平洋地域で需要が落ち込んだことが主な要因。中国・日本・韓国を含むアジア太平洋地域は、世界のレーザ材料加工システムの50%以上を消費している。

世界シェアの約30%を占める欧州では、米ドルベースで前年比10%以上の伸びをみせた。ドイツ・フランス・イタリアという巨大市場で需要増となったためだ。前年（2012年）、欧州のレーザシステム市場は米ドルベースで8%減と大きく落ち込んだが、2013年は目覚ましい回復をみせている。

世界シェア約15%を占める米州でも、2013年のレーザシステムの需要は増加している。米国は力強い成長が3年続いた後で冷え込みをみせたが、南米は2ケタ成長だった。

ハンディタイプのファイバーレーザ溶接機の出展が目立つ

今回の主役はファイバーレーザ溶接機――中でもハンディタイプの溶接機やリモート溶接システムの出展が目立った。

ハンディタイプの溶接機は、アマダ、WEL-KEN、レーザックスの3社が出展していた。

アマダは、アマダミヤチ（旧・ミヤチテクノス）のパルスファイバーレーザ発振器（ML-3060AS）を搭載したハンディタイプのファイバーレーザ溶接機「FLW-MT」（空冷・出力600W）を出展。ブースではフランジ管を溶接する実演加工を行い、注目を集めた。WEL-KENは、シングルモード・水冷式・出力500Wの発振器を搭載したハイブリッドファイバーレーザ溶接機「HF1500」を出展。アーク溶接とのハイブリッド効果によるレーザ光の吸収率・溶接速度・適応板厚のアップをPRしていた。レーザックスは昨年リリースした空冷式・出力300Wのファイバーレーザ溶接機「OPTICELFH-300」を出展。100V電源対応でキャスター付きのため作業場所の自由度が高い点をPRしていた。

かねてから要望が多かったハンディタイプのファイバーレーザ溶接機だが、省エネなどの効果は大きい一方、安全性の問題で1kW以上の発振器の搭載が難しく、アルミの板厚2.0 ㎜以上への対応が十分でないこと、コスト面でこなれているYAGレーザ溶接機と比べて加工品質に大きな優位性がみられないこと、などの課題が浮き彫りとなった。「今後はキロワットクラスのYAGレーザ溶接機との棲み分けになるのではないか」（エイム）との声も聞かれた。